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日本能率協会（JMA）では、目下「働き方改革～超JMAワークスタイルチャレンジ～」に取り組んでいます。
限りなく残業を削減しつつ、生産性を維持・向上させ、社会・企業に付加価値の高い提案をし続けられるかを考え、制度改革・ワークスタイル変革・システムの導入による業務改善などの観点から、日々、試行錯誤しています。
そうした中、注目されているのがドイツ。ドイツでは、年間150日を休み、かつ基本残業しないのがあたりまえ。それでも世界一の高い生産性を誇っているといいます。なぜ、ドイツではできるのか。ドイツ在住のフリージャーナリスト熊谷徹氏を招き、ドイツと日本の働き方の違いについて社内勉強会を開催しました。
熊谷氏からは、ドイツの経済、法規制、国民性、企業文化などの背景から、なぜドイツで時短が実現するのか解説と考察がありました。企業・企業人として日本と大きく異なることは、「仕事範囲の明確化」「きちんと休まないと良いパフォーマンスは発揮できない」という意識、仕事は人でなく会社につく、そのための仕事内容・状況の「共有」などが挙げられました。
法律も国民性も企業文化もドイツとは大きく異なる日本。経済や法規制を1社単独ですぐに変えるということは難しいですが、まずは経営者、マネジャー、社員それぞれの意識改革が、足元でできる時短の第一歩なのだと感じられました。
勉強会には30人以上が参加、活発な質疑応答も交わされました。
日本能率協会は、2020年に有休100%消化、また将来的な「残業ゼロ」をめざし、これからも、新たな働き方に取り組んでいきます。