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一般社団法人日本能率協会（会長：中村正己、ＪＭＡ）は、企業が抱える経営課題を明らかにし、これからの経営指針となるテーマや施策の方向性を探ることを目的に、1979年から、企業経営者を対象に、「当面する企業経営課題に関する調査」を実施しています。今年度は2020年7～8月に実施し、532社からの回答を得ました。
最終回となる第５弾として、「能動的に変化に適応できる組織の条件」について、ご報告します。また、本調査結果をまとめた報告書は11月5日より、小会のホームページでご覧いただけます。
調査結果の主要なポイントは以下のとおりです。
変化適応度における上位１割の企業を分析した結果、
能動的に変化に適応できる組織の特長として、以下の６要素が確認できました。
１．組織としてのアイデンティティを確立する
２．高度な自律性を涵養する
３．コアとなるテクノロジー、コンピタンス（組織能力）を保持する
４．多様性を尊重する
５．社会とのつながり、相互依存性を理解する
６．組織的な学習を促進する

詳細はニュースリリース全文をご覧ください

■「2020年度（第41回）当面する企業経営課題に関する調査」概要
調査時期 ：2020年7月20日～8月21日
調査対象 ：JMAの法人会員ならびに評議員会社、およびサンプル抽出した全国主要企業の経営者（計5,000社）
調査方法 ：郵送調査法（質問票を郵送配布し、郵送およびインターネットにより回答）
回答数・回収率:回答数532社・回答率10.6％　（回答企業の概要はニュースリリース5ページに記載）