最新情報 ニュースリリース

『日本企業の経営課題2020』 調査結果【第5弾】能動的に変化に適応できる組織の条件 「組織としてのアイデンティティを確立」など6要素が不可欠 2020/11/04 調査

一般社団法人日本能率協会(会長:中村正己、JMA)は、企業が抱える経営課題を明らかにし、これからの経営指針となるテーマや施策の方向性を探ることを目的に、1979年から、企業経営者を対象に、「当面する企業経営課題に関する調査」を実施しています。今年度は2020年7~8月に実施し、532社からの回答を得ました。
最終回となる第5弾として、「能動的に変化に適応できる組織の条件」について、ご報告します。また、本調査結果をまとめた報告書は11月5日より、小会のホームページでご覧いただけます。

調査結果の主要なポイントは以下のとおりです。

変化適応度における上位1割の企業を分析した結果、
能動的に変化に適応できる組織の特長として、以下の6要素が確認できました。

1.組織としてのアイデンティティを確立する
2.高度な自律性を涵養する
3.コアとなるテクノロジー、コンピタンス(組織能力)を保持する
4.多様性を尊重する
5.社会とのつながり、相互依存性を理解する
6.組織的な学習を促進する

詳細はニュースリリース全文をご覧ください

■「2020年度(第41回)当面する企業経営課題に関する調査」概要
調査時期 :2020年7月20日~8月21日
調査対象 :JMAの法人会員ならびに評議員会社、およびサンプル抽出した全国主要企業の経営者(計5,000社)
調査方法 :郵送調査法(質問票を郵送配布し、郵送およびインターネットにより回答)
回答数・回収率:回答数532社・回答率10.6% (回答企業の概要はニュースリリース5ページに記載)

【本件に関するお問合せ先】
一般社団法人日本能率協会  KAIKA研究所 (担当:近田)
〒105-8522 東京都港区芝公園3-1-22
TEL:03-3434-0380  FAX:03-3434-6330  e-mail:kadai@jma.or.jp

※取材のお問合せは、広報室(担当:田部、TEL:03-3434‐8620または080-4330-9370、
e-mail:jmapr@jma.or.jp)へお願いいたします。